MiiS新メンバー絶対律、過去の脱退理由が26万回再拡散再出発を守る説明がない

MiiSが2026年10月14日に発表した新メンバー・絶対律をめぐり、過去のアイドル活動と脱退理由を結び付ける投稿が約26万回表示された。公開資料で確認できるのは、NARLOWが2023年に円周律を「メンバー・運営間の信義を裏切る行為」で脱退させ、本人も謝罪したことまでである。拡散投稿が断定した「プロデューサーとの私的交流」は、当時の公式発表では確認できない。再出発を守るために必要なのは、過去の永久処罰ではなく、事実と噂を切り分ける運営の説明だ。

01　MiiSは2人加入を発表、黒色担当が絶対律

MiiS公式は10月14日、「重大発表」として脳殺はっぴぃと絶対律の加入を発表した。絶対律は黒色担当で、ペンライト色は紫。11月5日にBLAZE GOTANDAで予定する2周年ワンマンを前にした増員である。

絶対律の現行Xプロフィールは、MiiS公式を所属先として示し、外部リンクに「tiktok.com/@jiritsu__zz」を掲載している。「jiritsu__zZ」は、NARLOW時代の円周律が使っていたXの公開ハンドルと同じ文字列である。少なくとも本人が現在の公式プロフィールから旧名につながる識別子を公開しており、ネット上の第三者が密かに特定した情報ではない。

02　2023年の公式発表は「信義を裏切る行為」まで

NARLOWは2023年12月14日、円周律について「グループとして活動する上でのメンバー・運営間の信義を裏切る行為が発覚した」と発表し、同日付で脱退したと説明した。メンバー保護を理由に詳細は公表していない。

当時の公式発表と本人投稿を記録したIDOL REPORTによれば、円周律本人も応援に結果で返せなかったことを謝罪し、「猛省」「自己嫌悪」と記した。ただし、何をしたかという具体的な説明は本人投稿にもない。

03　26万表示の投稿は、公式文にない内容まで断定した

10月18日、DEATHDOL NOTE（サブアカウント）はMiiSの発表を引用し、絶対律について、NARLOWでプロデューサーとの私的交流により解雇されたと記載した。投稿は10月19日朝までに約26万回表示されている。

しかし、NARLOWの公式文は「信義を裏切る行為」としか述べておらず、プロデューサーとの私的交流とは書いていない。MiiS公式または絶対律本人が、この具体的な主張へ回答した公開発言も10月19日朝までに確認できなかった。本記事は「過去に脱退処分があった」ことと、「私的交流だった」という第三者の主張を同じ事実として扱わない。

04　独自整理：再加入時に必要な説明は「過去の暴露」ではない

過去に処分を受けた人が、別のグループで活動すること自体は否定されるべきではない。処分が永久の職業禁止に変われば、謝罪も更生も成立しない。一方、旧活動とのつながりが本人の公開プロフィールから分かる状態で、運営が何も説明しなければ、空白を最も強い断定が埋める。

加入時に運営が示すべきなのは、私生活の詳細ではなく、次の三点である。

• 確認範囲：過去の公式処分を把握した上で加入を決めたのか。
• 現在の基準：安全、情報管理、ファンとの境界について同じ規程を適用するのか。
• 再出発の責任主体：問題が起きた場合に、本人だけでなく運営が説明を引き受けるのか。

OS☆U橘華夜の規約違反脱退で問われたのも、私生活の公開ではなく、規約の目的と処分手続だった。なないろ∞ミルキーウェイの私的交流脱退では理由の分類は示されたが、再発防止の説明が不足した。今回も、過去の中身を暴くより、現在の採用判断を説明する方が運営責任に近い。

05　炎上を放置すると、本人だけが二度目の処分を受ける

拡散後、本人への攻撃的な返信も確認できる。MiiSが沈黙すれば、事実関係を説明しない運営の代わりに、本人だけが過去の断片と未確認の具体説を背負うことになる。これは「説明しないことで守る」状態ではない。説明しないことで、訂正可能な範囲まで第三者へ委ねている。

ポラリスマイルが契約解除直後に新メンバーを発表した事例でも、新加入の是非より、未処理の疑問を次の発表で上書きした情報設計が問題だった。再出発を守るためには、運営が過去を消すのではなく、確認済みの範囲を短く定義し、未確認の断定を否定または留保する必要がある。

06　結論：断罪ではなく、事実の境界線を示せ

絶対律について確認できるのは、旧活動名につながる公開リンク、2023年の「信義を裏切る行為」による脱退、そして現在のMiiS加入である。「プロデューサーとの私的交流」は影響力の大きいアカウントの主張であって、公開された一次資料では裏付けられない。

MiiS運営が示すべきなのは、過去の詳細暴露でも無条件の沈黙でもない。過去の処分を把握して採用したのか、現在どの基準で活動を支えるのか、未確認の具体説をどう扱うのかである。再出発を成立させる説明は、本人をもう一度処分するためではなく、噂から守るために必要だ。